データを磨き、100年先のリスクをもとに意思決定の枠組みを考える（下）｜山崎大

「未然課題」連続インタビュープロジェクト

インタビュー#06　山崎 大

東京大学生産技術研究所 准教授｜グローバル水文学／全球陸域水動態

グローバル水文学という地球上の水の循環を研究する山崎大先生の研究室には、山崎先生が使うワークステーションと300TBのハードディスク、学生と議論するためのデスクが置かれ、見た目は簡素なオフィスという雰囲気です。
しかし、そのサーバの中では地球がまるごと再現され、大陸河川の水の流れや地球環境との相互作用の解明、洪水予測やさらには温暖化予測実験まで行っているそうです。
山崎先生にこれまで開発した全球河川モデル、磨き上げた地形データや地図データ、それらを世界にオープンにすることで生まれたさまざまな研究分野との連携、これまでの研究を社会システムにつなげるなかで生じるであろう未然課題についてうかがいました。前編に引き続き、後編をお届けします。
＜前編：https://oec.iis.u-tokyo.ac.jp/topics/310/＞

人間活動と自然活動を考えた100年先の予測

グローバルで汎用的な陸域水動態モデルをつくるという当初の目的は、地球上どこでも同じ物理の方程式と1つのグローバルな地形データを使って、洪水予測ができるようになったという意味では達成されたと言えるかもしれません。
ただ、地点によって精度にばらつきがあったり、水面下の地形に関するデータがない状態で、その部分をどのように推定するかなどの課題は残っています。
また、川の流れというのは、自然現象だけではなく、ダムや堤防など人間の介入もあります。そのような人間の活動の部分もモデルやデータに取り込んでいく必要があります。現状では、現存のダムや堤防を取り込んでいる段階ですが、それだけでは不十分で、人間がどのような時にどのような場所にダムや堤防を作るのか、その行動についてもモデル化しなければ普遍的とは言えません。
予測というのは天気予報的な数時間から数週間先の場合もあれば、気候変動のように100年後の洪水の予測まであります。100年先を考えるとき、気候の変化もさることながら、人間が川に対して行う行動についても変化があるでしょう。
例えば洪水が起きると、人間は堤防を建てるという対応をとることがあるでしょう。するとそこでは水の流れが変わり、洪水が起きなくなります。つまり、堤防の裏側が安全になったということで、そこの場所が開発され、多くの人が移り住みます。
ただ、気候変動により洪水のほうが激しくなり、水が堤防を越えてあふれると、被害は拡大します。こうした相互作用は常にあるので、それらをきちんとモデル化していかなければなりません。
このように人間活動と自然活動およびその相互作用まで具体的に予測することで、より妥当な将来のリスク推計と意思決定につながるのではないかと考えています。

不確実性を含むリスク情報をいかに伝えるか

しかし、人間活動と自然活動のいずれも予測は難しいです。そもそも、気象予測が当たらないことの背景には大気のカオス性の問題もあります。さらに洪水予測の場合、気象の現象と災害リスクの関係性が明確に見えないところに難しさがあります。
風雨の場合は極端な気象現象が起きている地点と、被害が生じている地点の時間と空間はほとんど一緒です。一方、洪水の場合は被害が生じるまでのプロセスがとても複雑で、不確実な要素がたくさんあり、それらの多次元の情報をいかに集約して伝えていくかは課題の1つです。
これまでの工学はいかに良い物を作るかという発想でしたが、これからはユーザーと密なコミュニケーションを取ることによって、どのような情報が求められているか、不確実性を許容しながらどのように対応していくか、さらには意思決定に使いやすい情報の出し方はどのようなものかを考慮したうえで、社会を良くするための災害リスク予測のありかたについて、本質にまで踏み込んだ議論をしていきたいと考えています。
また、気候変動についても、近年は、将来のリスクにそなえて人間の側が生き方を変えていきましょうという議論が進んでいますが、これについて、どのようなリスクの見せ方をしたら、個人や企業、あるいは国の動きが変わっていくかというところに関心を持っています。
そのため、私の研究室ではポスドクがベンチャー企業を立ち上げました。気候予測の情報をリスク情報に変換し、持続的な経済活動のため、企業に求められるリスク評価の枠組みをサポートしていきます。
また、単なるサポートビジネスではなく、50年後、100年後の情報を使って意思決定をする時に、どのようなルールをつくって企業に将来のリスクを把握していただくと、それが社会全体として持続可能性な方向に進むか、現在まだ解明されていないこの課題を明らかにすることも研究テーマの1つです。

山崎大氏

リスク評価のための新たなスタンダードづくり

特に近年、世界の金融システムと気候リスク情報の統合は、ダボス会議でも話題になるほど大きなテーマで、すでにいろいろな仕組みが動いています。
日本でも東証プライム市場の上場企業には、TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）の提言に沿った気候変動関連の情報開示が求められ、自社の環境リスクを評価しなければいけません。
ただこれはまだ始まったばかりで、ガイドラインはあるものの、具体的に何をすべきかの規定はありませんし、そもそもグローバルな基準によるリスク評価でよいかという問題もあります。
例えば、日本は河川に対し堤防を作るなど多くの投資をしています。それにより、他国では災害につながるような大雨でも、日本では被害が起きないことがあります。このような実情を把握しリスク評価をしなければ、日本は温暖化に対して脆弱だという評価となり、間違ったメッセージが出てしまうでしょう。
そこでこうした新しいスタンダード作りに関連した新たなプロジェクトも始めているところです。
さらにリスク評価については、生物多様性の問題が、気候変動についで大きなトピックとなっています。生物多様性の喪失は、基本的にはローカルな問題でありながら、生物資源や遺伝子プールなどが複雑に関連し、実際どのようにグローバルに繋がっていくかよくわからないため、気候リスク以上に評価が難しいです。
それを明らかにするためには、ローカルな生態系やその多様性に取り組んでいる人々、そこで経済活動をしている人々など、各分野の専門家とともに、この問題がグローバルなマーケットや環境問題とどう繋がっていくかについて議論していく必要があります。
オープンエンジニアリングセンターでも地域構想なども含め、ローカルなバイオダイバーシティをグローバルな地球環境にどのようにつなげるというテーマで、取り組むことができたら面白いかもしれません。

リスク情報をもとに意思決定する際の公正で明確な枠組みという未然課題

原点に立ち返ると、そもそも研究の始まりは全球の河川モデルという実験器具をつくることでした。そこで基礎的なモデルや、モデルで使用するデータを開発し、それらを多くの方に広く使っていただくことで、さまざまなつながりも生まれました。
学生の頃は、このようなことは全く想像もしていませんでした。ただ河川の流れの研究に没頭していましたが、2014～15年ごろから、研究テーマがグローバルリスクや経済と結びつくようになりはじめました。
特にESG投資が着目を受けると、気候リスクとの親和性が高いということで、急激にいろいろなプロジェクトに関わるようになりました。
これまでの研究がさまざまな分野での応用につながり、さらに社会システム全体とどうつなげていくかを考えるというのは、とても難しく、面白い課題だと感じています。
こうした中で、未然課題は何かと問われたら、それは将来のリスク情報を使って意思決定をするための枠組みを、公正で明確なかたちできちんとつくっていけるかということではないかと考えています。
見せかけだけの環境配慮をグリーンウォッシュといいますが、みんなが環境によいふりをして、それがまかり通ってしまうと、実際に危機が来た時に、蓋を開けたら社会が崩壊するというシナリオは十分にあり得るはずです。
経済の専門家にうかがうと、基本的に人間は自分の利益のことしか考えないものだそうです。そうであるなら、みんなが自分の利益を考えて行動した結果、それが社会全体の利益につながるような仕組みをつくっていかなければなりません。そうでなければおそらく世界は本当には動かないでしょう。
コロナ禍でもそうでしたが、結局、我慢をして何かしようとしても長くは続きません。特にゴールが見えない我慢はつらいものです。現在、脱炭素まで早くて30年かかるといわれており、それも本当に30年で達成できるかわかりません。
ですから地球のために我慢しようという方向ではなく、みんなが真面目にふるまったほうが、明らかに自分のためになるという世界観に変えていく必要があります。それを証明するにはどうすればよいか、今、新たな取り組みを始めているところです。

山崎研究室：https://global-hydrodynamics.github.io/

（2022年12月2日 東京大学生産技術研究所 山崎研究室において　取材・構成：田中奈美）